で、定額料金・常時接続という形 で提供されるという特徴があり、 2000年代前半は、ADSLの普及 が急速に進んだ(図表 0-1-2-1)。 この ADSL の普及などにより、 インターネットの普及率は2000 年代前半に大幅に増加した(図表 0-1-2-2)。 ADSLの普及に当たっては、 様々な事業者間の競争により、料 金の低廉化と高速化が進んだが、 この競争の中で、2000年代後半 から、光ファイバーを活用するよ り高速なFTTHサービスの普及 が進んだ。 2006年度には、DSL契約数は 初めて前年度比減少となった一 方、FTTHの利用が急速に拡大 している。このようにDSLから FTTHへの乗り換えが進み、 2008年度にはFTTHがDSLの 総契約数を超えた。e-Japan 戦略 において、超高速ネットワークの 整備が目標として掲げられていた が、超高速ブロードバンド利用可 能世帯は、2009 年は 90.1%、2015 年には 99.98%にも達している *18 。この FTTH サービスは、 現在でも固定系ブロードバンドサービスの主流となっている。 イ 移動通信 移動通信については、2020 年 12 月末現在では契約数が約 1 億 9 千万以上に達し、人口普及率は 約 151% となっている(図表 0-1-2-3)が、どのような経緯でこれほど普及したのだろうか。 1996年から固定電話(加入電話)の契約数が減少傾向に転じたのに対し、携帯電話の契約数は、 2000 年には固定電話の契約数を超えるに至った。このような利用者数の拡大とともに、通信方式 の進化などを通じて、ネットワークの高度化も急速に進められた。 このような進化により、携帯電話は、単に通話するだけではなく、インターネットに接続して 様々なオンラインサービスを利用することが可能となった。 2001 年には、世界に先駆けて我が国は第 3 世代移動通信システム(3G)の本格サービスが開始 された。3Gの登場と前後して、カメラ付き携帯電話の搭載など、携帯電話端末の多機能化が一層 *17 令和元年調査の調査票の設計が一部例年と異なっていたため、経年比較に際しては注意が必要。 *18 総務省(2016)「平成28年版情報通信白書」 図表 0-1-2-2 インターネット利用率 *17 0 20 40 60 80 100 (%) 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 (出典)総務省 「通信利用動向調査」各年版を基に作成 図表 0-1-2-1 固定系ブロードバンドサービス等の契約数推移 0 500 1000 1500 2000 2500 3000 3500 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 (万契約) FTTH DSL CATV インターネット ISDN (出典)総務省 「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表」各年版を 基に作成 我が国におけるデジタル化の歩み 令和 3 年版 情報通信白書 1 11