② 保有資産の概要

2026年2月28日現在、本投資法人が保有する主要な資産(帳簿価額上位10物件)の概要は以下のとおりです。

不動産等の名称 帳簿価額
(百万円)
賃貸可能面積
(㎡)
(注1)
賃貸面積
(㎡)
(注2)
稼働率
(%)
(注3)
対総賃貸事業
収入比率 (%)
(注3)
主たる用途
ツイン21
(不動産信託受益権)
(注4)
61, 799 85, 131. 59 82, 470. 11 96. 9 5. 3 複合施設
mozoワンダーシティ
(不動産信託受益権)
(注5)
47, 093 86, 392. 13 86, 132. 74 99. 7 7. 9 商業施設
JMFビル赤坂02
(不動産信託受益権)
(注4)
43, 675 12, 202. 96 12, 202. 96 100. 0 1. 7 オフィスビル
東戸塚オーロラシティ
(不動産信託受益権)
43, 224 109, 406. 91 109, 406. 91 100. 0 2. 8 商業施設
川崎ルフロン
(不動産信託受益権)
35, 563 49, 203. 94 49, 203. 94 100. 0 4. 6 複合施設
ならファミリー
(不動産信託受益権)
(注5)
32, 236 83, 319. 91 83, 012. 54 99. 6 4. 0 商業施設
ユニモちはら台
(不動産信託受益権)
(注4)
31, 414 47, 752. 12 47, 725. 01 99. 9 3. 1 商業施設
Gビル心斎橋03
(不動産信託受益権)
30, 089 5, 319. 30 5, 319. 30 100. 0 非開示 (注6) 商業施設
イオンモール津田沼
(不動産信託受益権)
29, 022 101, 210. 44 101, 210. 44 100. 0 1. 7 商業施設
富士ソフト汐留ビル
(不動産)
(注5)
25, 529 12, 755. 49 12, 648. 34 99. 2 非開示 (注6) オフィスビル
合 計 379, 648 592, 694. 79 589, 332. 29 99. 4

注1. 「賃貸可能面積」は、当該物件の店舗・事務所等を用途とする建物及び底地に係る賃貸可能面積を意味し、倉庫及び土地(平面駐車場)の賃貸可能面積を含まず、賃貸借契約書及び当該物件の図面に表示されているものを記載しています。なお、共有物件及び準共有物件につきましても、保有する共有持分割合及び準共有持分割合にかかわらず、物件全体に係る面積を記載しています。

注2. 「賃貸面積」は、当該物件の店舗・事務所等を用途とする建物及び底地に係る賃貸面積を意味し、倉庫及び土地(平面駐車場)の賃貸面積を含まず、賃貸借契約書に表示されているものを記載しています。なお、共有物件及び準共有物件につきましても、保有する共有持分割合及び準共有持分割合にかかわらず、物件全体に係る面積を記載しています。

注3. 「稼働率」(当該計算期間末の賃貸可能面積に対して賃貸面積が占める割合)及び「対総賃貸事業収入比率」は、小数第2位を四捨五入しています。

注4. パススルー型のマスターリース契約を締結しているため、「賃貸可能面積」にはエンドテナントへの転貸可能面積を記載しており、「稼働率」につきましても、エンドテナントへの転貸面積を用いて計算しています。

注5. 一部につきパススルー型のマスターリース契約を締結しているため、「賃貸可能面積」及び「賃貸面積」にはエンドテナントへの転貸可能面積及び転貸面積を記載しています。

注6. 「対総賃貸事業収入比率」につきましては、テナントからの同意が得られていないため非開示とさせていただきます。