第2-1-64図は、社内コミュニケーションの円滑度合い別に労働生産性の変化率（中央値）を見たものである。これを見ると、円滑度合いで労働生産性の変化率に大きく差が生じていることが分かる。この調査結果から一概にはいえないが、前

述の円滑な社内コミュニケーションによる「業務上の迅速な情報共有」、「従業員のモチベーションの向上」などが労働生産性向上に寄与している可能性がある。

第2-1-64図 労働生産性の変化率（社内コミュニケーションの円滑度合い別、中央値）

資料：（株）帝国データバンク「令和6年度中小企業の経営課題と事業活動に関する調査」

（注）1.社内コミュニケーションの円滑度合いについて、「円滑である」は「非常に円滑である」、「ある程度円滑である」と回答した事業者の合計。「円滑でない」は「全く円滑ではない」、「あまり円滑ではない」と回答した事業者の合計。

2.社内コミュニケーションの円滑度合いについて、「経営者のみで経営している」と回答した事業者は除く。

3.労働生産性＝付加価値額÷従業員数で算出している。

4.付加価値額＝営業利益＋人件費＋賃借料＋租税公課。

5.労働生産性の変化率は、2023年と2018年を比較して算出したもの。