第2-1-56図は、人材育成の取組状況別に、売上高の変化率（中央値）、付加価値額の変化率（中央値）を見たものである。これを見ると、人材育成の取組を「増やした」事業者では、「増や
していない」事業者に比べて両指標とも高いことが分かる。この調査結果から一概にはいえないが、人材育成の取組が業績向上につながる可能性が見て取れる。
第2-1-56図 売上高、付加価値額の変化率（5年前と比べた人材育成の取組状況別、中央値）
（1）売上高の変化率（中央値）
| 取組状況 | 中央値 (%) | サンプル数 (n) |
|---|---|---|
| 増やした | 10.7 | 9,462 |
| 増やしていない | 2.3 | 7,981 |
Horizontal bar chart showing the median sales growth rate (5 years ago compared to now) by human resource development status. The chart shows two bars: 'Increased' (n=9,462) at 10.7% and 'Not increased' (n=7,981) at 2.3%.
（2）付加価値額の変化率（中央値）
| 取組状況 | 中央値 (%) | サンプル数 (n) |
|---|---|---|
| 増やした | 13.8 | 8,605 |
| 増やしていない | 3.9 | 7,242 |
Horizontal bar chart showing the median value-added rate (5 years ago compared to now) by human resource development status. The chart shows two bars: 'Increased' (n=8,605) at 13.8% and 'Not increased' (n=7,242) at 3.9%.
資料：（株）帝国データバンク「令和6年度中小企業の経営課題と事業活動に関する調査」
（注）1. 5年前と比べた人材育成の取組状況について、「増やした」は「大いに増やした」、「やや増やした」と回答した事業者の合計。「増やしていない」は「変わらない」、「やや減らした」、「大いに減らした」と回答した事業者の合計。人材育成の取組について、「従業員はいない」、「業歴5年未満」と回答した事業者は除く。
2. 売上高の変化率、付加価値額の変化率は、2023年と2018年を比較して算出したもの。
3. 付加価値額 = 営業利益 + 人件費 + 賃借料 + 租税公課。